企業理念
企業理念
地球の環境保全に貢献する。
地球規模での深刻な環境破壊や気候変動の影響に対して、高度循環型社会ならびに脱炭素社会への貢献を図ります。
自然との調和、地域の生態系と共生し、「総合環境企業」として、リサイクル事業の深化、エネルギー事業を推進していきます。また、そのための技術開発に積極的に挑戦します。
あらゆるステークホルダーとのバランスの取れた関係を一層強化し、持続的に成長する経済社会の実現に貢献するためのサステナビリティ経営を実践します。
ステートメント
未来へ、捨てない創造力を。
いまの消費生活を続けていくと、
やがて地球2.8個分の天然資源が必要になると言われています。
地球の資源には限りがある。
けれど、排出された廃棄物を、再び資源に戻せたら。
価値がないと思われていたモノにこそ、
未来を拓く、大きな可能性があるかもしれない。
創りたいのは、未来に捨てない、サステナブルな社会。
その夢を必ず実現していく、私たちはTREホールディングスです。
社名の由来
私たちの社名TREホールディングスには、たくさんの思いが込められています。始まりの「T」には挑戦の「Try」と、2社の技術(Technology)を掛け合わせ新たな技術を生み出していく気概が込められています。
次の「R」には、循環型社会をあらわすリサイクル(Recycle)と再生エネルギー(Renewable Energy)の2つの事業への思いが込められています。
こうした活動によって生まれる地球の環境保全(Earth, Ecology)を「E」に込めました。
この社名は、タケエイ・リバー両社の社員全員で考え、選んだものです。ひとりひとりが「自分たちで新しい会社をつくる」想いをもち、その投票には500名以上が参加しました。接戦の末に決定した「TREホールディングス」という社名。
私たちは、志を一つに新たなスタートを切ります。
ロゴに込めた想い
私たちが、ロゴで表現したのは、周囲をエコロジーの流れに巻き込む『循環のうず』です。上下それぞれの円が示すのは、静脈産業と動脈産業。それらをつなぐ連携の円には、「TRE」の3文字を忍ばせています。これは、TREホールディングスが中心になって循環型社会を創造したいという思いの表れです。カラーは、古代より勾玉(生命の元の意味を持つ)に使われてきた、美しい宝石「碧玉」の"碧"色。純度の高い、明るい配色で爽やかな印象を大切にしました。
ロゴは、4案の候補の中から社員投票により決定したものです。タケエイ ・リバー両社で1位を獲得した「循環のうず」案をシンボルとして、TREはスタートします。
TREグループ企業行動規範
私たちは、環境事業を営むものとして企業の社会的責任を自覚し、すべての法令を誠実に遵守するとともに、社会的良識をもって、次のとおり行動します。
1.お客さま第一主義で行動します
私たちは、常にお客さまの立場に立って考え、お客さまより信頼と満足を得るよう行動します。
2.環境とのバランスに配慮します
私たちは、事業活動において、脱炭素社会の構築および資源の循環的利用を強く意識し、優れた技術力と豊かな経験をもとに、省エネルギー、CO2の削減などに積極的に取り組みます。また、私たちは、周辺の自然環境、住環境に十分配慮します。
3.企業情報を適宜適切に提供します
私たちは、広く社会とのコミュニケーションを図り、お客さま、取引先、株主、投資家等のステークホルダーに対し、適宜適切に企業情報を提供します。
4.人権の尊重
私たちは、各人の人権を尊重し、人種・民族・宗教・国籍・社会的身分・性別・年齢・障がいの有無などによる差別、ハラスメント、児童労働・強制労働を認めません。
5.公正な競争を行います
私たちは、「公正、透明な競争」を尊重し取引を行います。また、私たちは、政治、行政、お客さまおよびその代理人など、いかなる第三者とも健全かつ正常な関係を保ち、不当な利益などの取得を目的とする恐喝や贈収賄を含めたあらゆる汚職を行いません。
6.作業現場における安全の確保に努めます
私たちは、会社を挙げて、作業現場における安全の確保に努めます。取引会社、関連会社とともに、労災ゼロを目指します。
7.個性と能力を活かせる職場の形成に努めます
私たちは、社員一人ひとりが個性と意欲と能力を最大限に発揮できる職場を目指します。また、働きやすい職場環境を確保し、ゆとりと豊かさの実現に努めます。
8.反社会的勢力に対し、利益を供与しません
私たちは、社会の秩序や企業の健全な活動に脅威を与える反社会的な勢力に対して、経済的な利益を供与しません。
なお、役員及び役職者は、この企業行動規範の精神を実現することが自らの役割であることをよく認識し、率先垂範の上、関係者に周知徹底します。 万一この企業行動規範に違反する事案が生じたときは、社長を先頭にして会社を挙げて問題の解決に当たり、原因の究明、再発の防止に努めます。さらに、生じた事案について、社内外に対し、迅速かつ的確な情報公開を行い、その説明責任を果たすとともに、社長を含め関係社員を厳正に処分します。
2022年7月15日
代表取締役会長 CEO 松岡 直人
代表取締役社長 COO 阿部 光男